遺伝子組換えでない、に、騙されるな

遺伝子「組み換えでない」にダマされるな！使用隠蔽が横行、食肉の飼料は100％

文＝南清貴／フードプロデューサー

　食肉生産の飼料には多くの場合、大豆やトウモロコシが使われており、これらはほぼ全量、遺伝子組み換えです。しかし、食肉には飼料の表示義務がありません。飼料に遺伝子組み換え食品が使われた肉を食べるということは、間接的に遺伝子組み換え大豆やトウモロコシを食べることになりますが、表示義務がないため消費者にはわかりません。

「うちは大丈夫。ちゃんと原材料表示を確認して『遺伝子組み換えでない』と書いてある食品しか買わない」などと自信満々に言っている方は要注意です。それは、全重量中5％未満であれば、遺伝子組み換え作物が使われていても「遺伝子組み換えでない」と表示できる特例措置があるからです。この措置の意味は、まったく理解できません。

　EUなどでは、間違って混入することもあり得るということで、0.9％未満の原料については無視した表示が許されていますが、日本は不自然なまでに許容範囲が広いといえます。

　日本では、遺伝子組み換えでないという触れ込みで販売されている食品でも、EUでは遺伝子組み換え食品として販売されるケースがあるといわれています。たとえ5％でも、その安全性が確定しているわけではないのですから、表示したほうがいいのではないでしょうか。

　これは、遺伝子組み換え食品を使う企業の問題というより、むしろ監督官庁の問題が大きいのかもしれません。

　日本における遺伝子組み換え食品の表示が曖昧なのには、ちゃんと理由があります。実は、日本は世界でも最大級の遺伝子組み換え作物、あるいは遺伝子組み換え食品の輸入大国なのです。この由々しき現実を隠しておきたい、という意図がどこかにあるのでしょう。もし遺伝子組み換えに関して厳格な表示義務を課してしまうと、数多くの食品が遺伝子組み換え表示をすることとなり、消費者の猛反発を生むのが明らかだからです。

　現在、日本では遺伝子組み換え作物の商業栽培が禁止されています。しかし、現状のように消費者に気づかれないように使用しているということは、消費者の健康を損なっている可能性があるだけでなく、遺伝子組み換え作物の生産そのものを推し進め、やがてなし崩し的に国内で生産を承認することにつながっていくのかもしれません。

　実際に、商業栽培は禁止されていますが、遺伝子組み換え作物の実験農場は多数存在しています。さまざまな企業がそれに取り組み始めています。それが将来どのような結果をもたらすのかを考えるのは、政府でもなければ企業でもなく、私たち消費者自身ではないでしょうか。