タミフル、自国民を守らない日本政府

日本は、

（1）廃棄の欧米医薬品、
（2）米国製欠陥兵器、
（3）有害食品、
（4）社会的弱者、
（5）核のゴミの、

在庫一掃、最終処分場になっている。
あるいはなりつつある。

東京の官僚・政治家が急速に劣化しており、日本の状況は極限に達してきている。


それが、ひとつは南スーダンに露出している。
これは別の機会で書くとして、今日はインフルエンザの流行から見ていこう。



インフルエンザ治療薬タミフルは、

インフルエンザにはほとんど効果がない。

おまけに高い確率で副作用が出る。医者はそれを知っているので、
自分の家族には打たせない。

インフルエンザを流行させておいて、
バカメディアに大騒ぎさせる。

欧米から押し付けられた廃棄の医薬品の在庫一掃を図る。
冬恒例の大儲けの行事である。

しかし、
ネット住民の一部が嘘を見破って打たなくなった。
それで、
厚生労働省は、
11月24日、インフルエンザ治療薬タミフルを1歳未満の乳児に投与することを認め、
24日付で保険適用とした。

何が何でも打たせるつもりだ。


サイト『国際感食協会』に
「インフルエンザにタミフル！
　日本の常識、世界の非常識と言われる薬業界の真実。

コクラン計画知ってますか？」

という優れた記事が載っている。


「2014年4月、英国に本部を置く国際的な医療評価機関『コクラン計画』から、

インフルエンザ治療薬・タミフルに関する調査報告が発表され

世界中に衝撃が走りました。

タミフルはインフルエンザにはほとんど効かないうえ、
高い確率で副作用が出る　

という結果が出たからです。



発表された内容の骨子は以下のようなものでした。

1：タミフルはインフルエンザに効くか？
――答え：ノー

タミフルを使用した成人インフルエンザ患者の発症期間は6.3日。投与しなかった成人患者の発症期間は7.0日で、早く治るという明確な結果は得られなかった。

2：タミフルは安全か？
――答え：ノー

副作用として成人の4％、小児に5％に吐き気や嘔吐が見られ、3・1％が頭痛を訴えた。

また、タミフルを予防的に服用した人の1・1％に精神症状がみられた。

この報告が大きな意味を持つのは、9623人のデータを解析して行なわれた最も信頼のおける調査だからです。

それを可能にしたのはタミフルの製造元である巨大製薬企業・ロッシュから臨床データ入手することができたからです。



この調査報告の発表が行なわれたあと、
コクラン計画は提携関係にある英国医師会報編集局と共同で各国の政府に

タミフルの使用を再検討するよう声明を出しています。

英国では国民の8割に処方できる膨大な量のタミフルを備蓄していたので、
メディアは一斉にトップ扱いで報じました。

他の欧州諸国も膨大な量の備蓄をしていましたが、医療の現場では以前からタミフルの評価が低かったため、あまり使われず、
ＥＵ諸国でのタミフルの売り上げは、全体の数％程度でした。

米国も以前からタミフルの効果に懐疑的で、ＣＤＣ（米国疾病管理予防センター）が、タミフルの使用を推奨しているのは、

入院が必要な重症の患者さん65歳以上の高齢者
5歳未満の小児

気管支喘息、糖尿病などで免疫の落ちている人

に限っています。


それに引き換え、

日本では依然、
インフルエンザになったら即、タミフルが当たり前です」

（「インフルエンザにタミフル！　日本の常識、世界の非常識と言われる薬業界の真実。
コクラン計画知ってますか？」）

インフルエンザ治療薬タミフルが効かないことは、すでに2014年4月に国際的な医療評価機関『コクラン計画』から発表されている。もっとも深刻なのは、効かないうえに高い確率で副作用が出るということだ。


コクラン計画は、世界各国にタミフルの使用を再検討するよう声明を出した。


自国民を守る世界の政府は、
インフルエンザ治療薬タミフルの使用をやめる方向に一斉に走った。

困ったタミフルの製造元である巨大製薬企業・ロッシュなどは、
そこで、

自国民を守らない、金儲けだけに熱中する日本に目を付けたのである。


日本で都合がいいのは、東京の大手（「記者クラブ」）

寿司友メディアが、

官僚（厚労省）と政治家（自民党）にまったく逆らわないことだ。
だから、
本来ならインフルエンザ治療薬タミフルの危険性を国民に知らせる情報をほとんど出さない。

それで日本は世界の廃棄医療薬のゴミ捨て場になったのである。


もともと米国は以前からタミフルの効果に懐疑的だった。
それで、ＣＤＣ（米国疾病管理予防センター）が、タミフルの使用を推奨していたのは、限られていた。そのなかに、「5歳未満の小児」がいる。


そこに目を付けた日本の厚生労働省は、
11月24日、インフルエンザ治療薬タミフルを1歳未満の乳児に投与することを認め、
24日付で保険適用としたのである。

これなら母親さえだませば、

乳児には判断能力がないから、簡単に金儲けができる。



記事をもっと読んでみよう。


「パンデミック（世界的大流行）に備えた備蓄の量も半端ではありません。日本では2013年4月時点で6310万人分のインフルエンザ治療薬が備蓄されています（厚労省ＨＰ）。
そのうちの5424万人分がタミフルでした。

その結果、タミフルの売り上げの約8割は日本市場となりました！

もはやタミフルにとっては、日本の市場なしでは立ち行かない状況になっています。

『新型インフルエンザ大流行宣言』があっても8～9割がワクチンを拒否した欧州

日本人はＷＨＯに絶対的な信頼を寄せています。
なぜなら
世界のインフルエンザ予防の司令塔というイメージがあるからです。

2009年4月にＷＨＯがメキシコで発生した新型インフルエンザが短期間のうちに米国にも広がり2500人が感染、死者がすでに150人出ているという発表を行なって注意を喚起したときも、日本は迅速に対応し、空港で厳重な検疫体制が取られるようになりました。

その後6月にＷＨＯが警戒レベルを最高段階であるフェーズ6に引き上げました。これは感染力が強く、毒性も高いインフルエンザが世界規模で流行することを意味します。

ＷＨＯは妊婦、生後6か月から59か月の小児、高齢者などへの優先的なワクチン接種を推奨するとともに、大流行に備えて、各国の政府に抗インフルエンザ薬「タミフル」の備蓄を勧告しました。

日本では、その前から連日、
感染症の専門家たちがテレビに出て、スペイン風邪を引き合いにして
視聴者の恐怖心を煽っていたので、このフェーズ6への引き上げは
国民の不安をさらに上昇させ、老いも若きもこぞってワクチン接種を希望するようになりました」


日本でも、IMFや国連、CIA、MI6、モサド、NATO、世界銀行、イングランド銀行、ジュネーブ銀行、スイス・イタリ銀行、モルガングループ、ロンドンのシティ金融センターなどが、

「300人委員会」（フリーメイソンの最上位の組織）支配下の組織であることを知っている人は、
けっして少なくない。

しかし、のほほんとした日本ではまったく知られていないが、

ＷＨＯも、「300人委員会」支配下の組織であることだ。

世界には、国連やＷＨＯなど、一見すると人道的な、

99％の幸福に尽くす偽装の組織があるが、
ほとんど「300人委員会」支配下あるいは影響下にある。


ＷＨＯの中枢は「300人委員会」の指示で動いており、
日本国民の健康など考えてはいない。

欧米の廃棄医薬品の処分場として、
最適な、何も考えない日本が選ばれたのである。

「300人委員会」の戦略では、
2050年までに、戦争や飢饉、疫病の
組織的計画的蔓延などで、人口削減が図られる。

その後、世界人口は管理できる10億人ほどに削減される。
その半分の5億人は中国人と日本人になっている。

その理由がふるっている。
奴隷にもっともふさわしい民族だからだ。

つまり、
何も考えず、
のほほんとして権威に従う民族特性が注目されたのである。


敵は中国や北朝鮮ではないのだ。

世界のグローバルエリートによる、
TPPなどで

1％と99％の、主と奴の関係の固定化こそ真の敵なのである。


それは遙かに先のことだと思わないことだ。
日本ではすでにワン・ワールドが、徐々に実現されつつある。

中間層の激減による1％と99％の格差の拡大、
世襲化された議員と
ムサシによる選挙（実質的な選挙無き当選と
世襲化された政治家）

考えない家畜化された国民と
真実を報道しないメディア、
身分固定化のための、教育の高額化（教育破壊）、
99％を早く死なすための医療薬の高額化（国民皆保険の破壊）、
家族の破壊、
年金の削減（下流老人の増産）と
非正規雇用の増加（下流若者の増産）……。


「新型インフルエンザ大流行宣言」があって
も8～9割がワクチンを拒否した欧州に対して、

日本の厚労省は、

2013年4月時点で5424万人分ものタミフルを備蓄した。

なんとタミフル売り上げの約8割は日本市場となっている。

好きなように操られているのだ。このデータは怒りを超して悲しくなる。



ｂy 兵藤政敏